日米交渉1|日米諒解案から南部仏印進駐まで

日米開戦という最悪のシナリオを回避するために、両国は国交調整に向けた交渉をスタートさせる。ぬぐい切れぬ不信と誤解、譲れぬ権益を巡り、テーブル上で角を突き合わせる日米。太平洋の波は高く、洋上を騒がせる風はしきりに吹いてやむことを知らなかった。

二元外交の失敗

日米交渉が正式にスタートするのは昭和16年2月、野村吉三郎海軍大将が日本大使として米国に赴任してからである。

難しい局面を迎えた日米関係の建て直しを図るべく、野村は米国務長官のコーデル・ハルと日支問題や他国不干渉、無差別通商問題について意見を戦わせる。ふたりは16年3月8日カールトン・ホテルにて初会合を開いて以来、真珠湾攻撃が敢行された12月8日まで50回以上に及ぶ協議を積み重ねることになる。

●野村吉三郎
海軍大将。各国駐在武官を歴任。在米海軍武官時代、当時海軍次官であったルーズベルト大統領とも親交があった。
●コーデル・ハル
1933年3月~1944年11月までルーズベルト大統領のもとで国務長官ポストを任される。大統領の厚い信任を受け、対日交渉の責任を一身に背負う。

日米諒解案

野村とハルが国を背負って交渉に臨む中、水面下では私人間による秘密交渉も行われていた。それは、元大蔵官僚で、当時産業組合中央金庫理事だった井川忠雄と、米国カトリック教会の重鎮であるドラウト及びウォルッシュとの私的接触で、それぞれ近衛文麿・ルーズベルト両巨頭とつながるパイプを持っていた。

野村が米国に派遣された後、井川忠雄と交流のあった陸軍大佐・岩畔豪雄が野村の補佐役として米国に赴任。ドラウト・ウォルッシュ両牧師との間で私的討議を繰り返し、極秘裏に日米国交調整に向けた試案作成を進めていく。その結果取りまとめられたのが『日米諒解案』であった。

難航を極めた支那事変の解決に米国を仲介役として引きずり出し、合わせて通商問題と南方問題も解決する。そして、満州国も支那に承認させる方向で米国が斡旋を引き受ける――。

三国同盟を大きく毀損することなく、日米国交調整へ向けた歩み寄りが期待できる草案に、政府も大本営も色めき立った。まずは欧州とソ連を歴訪中の松岡外相の帰国を待ってから、野村大使に日本側の回答を訓電する方向で話がまとまった。

松岡外相、激怒

ドイツ外相・リッペンドロップとの会談後、その足でソ連に向かい、まさかのスターリンとの直接会談によって日ソ中立条約を締結させた松岡外相。東京・立川飛行場に降り立ったその勇姿はまさに“凱旋将軍”さながらであった。

しかし、帰朝報告のため皇居へ向かう途中の車内で日米諒解案のことを知らされ、顔色を変える。そしていつもの鋭い舌鋒でまくし立てた。

「中国から日本軍を撤退させる? アメリカが欧州大戦に参戦しても日本は三国同盟側に立たない? 冗談じゃない。一体僕がどんな思いで三国同盟を結び、ソ連とも中立条約を交わしたのか……。野村のやつ、あれほど注意したのに出すぎた真似しやがって。近衛も近衛だし、軍部も軍部だ。とにかく、僕はこんな案は絶対反対だ」

徹底して三国同盟を信奉し、枢軸側に立った米国封じ込め戦略に自信を持つ松岡にとって、対米協調に走りすぎる日米諒解案はその基盤を揺るがす大変危険なものだった。

何より、外務大臣である自分の頭を飛び越して秘密外交をやってのけた政府や部下に我慢ならなかったのだろう。その後開催された政府連絡会議ではひとりで怪気炎を上げ、日米諒解案に反対する論陣を張った。

松岡の長広舌に重臣たちも辟易し、押し黙るしかなかった。日米の市井たちが着々と積み上げてきた和平プランは、こうして葬り去られたのである。

米国の態度硬化

松岡外相の意見を反映させた修正案は、陸海軍のものよりさらに強硬であった。その要点はつまり、

    • 日独伊間の軍事的援助義務は、三国同盟条約に基づき発動される
    • 日本軍の中国大陸撤退とは関係なく、米国は蒋介石政権に和平の勧告をすべし
    • 石油・ニッケル・錫などの鉱物資源の日本への供給に米国は協力する

この修正案を手渡された野村は、5月12日にハルを訪れ、協定草案として提示した。それを見たハルはどう思ったか。彼自身が著した回顧録から見てみよう。

「この提案からも希望の光はほとんど差していなかった。日本は自分の利益になることばかりを主張していた。実際それは太平洋地域を日米共同支配のもとにおき、日本をその人口と富の十分の九をしめる部分の支配者にしようとするもので、他国の権利や利益をほとんど考慮していなかった」

アメリカ側は松岡修正案を退け、譲歩するどころか強硬な態度に転じて6月21日に対案を提示してきた。その概要は次に示す通りである。

・日支間の和平解決手段は、国際通商関係における無差別知待遇と日本側の武力撤退を原則とする
・米国が欧州戦線に参戦しても日本の参戦は許されない
・満州は中国に併合されるべきである

「米国との交渉は、下手に出れば失敗する。米国みたいな国は、脅迫的態度に出て威圧するほうが効果も上がる」と豪語していた松岡であったが、自信満々の対米交渉プランはもろくも崩れ去った。

決定的だった南部仏印進駐

交渉過程における、日本が犯したふたつの誤算。ひとつは、6月22日に幕を開けた独ソ戦である。ヒトラーは松岡が訪欧する五カ月も前から『バルバロッサ作戦』を最高機密に指定してソ連侵攻を目論んでいた。

これによって三国同盟を基軸とし、その吸引力でもって対ソ関係の安定化を図って極東秩序を維持するという日本側の外交戦略は瓦解した。その影響を受けて策定された『情勢の推移に伴う国策要綱』では、北方戦略より南方――つまり仏印へ軍部の目を転じさせることとなった。

そしてこれが二つ目の誤解を生むことになるのである。 7月24日、陸軍の南部仏印進駐を受け、米国政府の動きと国内世論が急変したことを、野村大使が電報を通じて知らせてきた。これに対する軍上層部の見方は冷ややかなものだった。参謀本部戦争指導班の日記から抜粋する。

「野村ヨリノ電ヒステリックナルニ一驚セルナランカ、当班右不同意」
「当班、仏印進駐二止マル限リ禁輸ナシト確信ス」

この陸軍参謀部の見通しの甘さをあざ笑うかのように、米国はその5日後に対日資産の凍結を発表した。英欄もこれに追随し、かくして日本を経済的に追い詰めるABCD包囲網が形成された。日本にとっては武力行使に勝るとも劣らない痛撃であった。

目測を誤ったのは、日本だけではない。

国務省極東部長のハミルトンは、6月23日に提出した意見書の中で、日本の軍事的な動きに関する見通しをこう述べている。

「独ソ戦に伴い、日本は北進か南進か迫られることになるが、おそらく対米戦争をおそれて南進は回避される見通しである」

また、極東部次長のアダムスが同25日に提出した意見書にはこんな主張がある。

「日本はウラジオストクを狙い、南進することはあるまい。長期的に見て不利益となる日本のソ連攻撃は、消極的な方法もしくは積極的な方法いずれかによって阻止されるべきである」

アメリカは日本が戦争を恐れて南進しないであろうと予測し、日本は日本で南進がアメリカの強硬政策を招くことはなかろうと踏んで仏印軍事進出に踏み切った。

「日本の南部仏印侵略は、南西太平洋に全面的な攻撃を行う前の最後の布告だと思われる。日米交渉のさ中にこういうことをしたのだから、交渉も継続する基礎はなくなった」(ハル)

これ以降の日米交渉は、ただひたすら時をかせぐための“あやし戦術”により、日本側が米国に翻弄される方向で推移していく。時期が熟するのを待ち、日本側が立たざるを得なくなった状況を作り上げて最後通牒の『ハルノート』へと進むのである。

 

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